トリップアドバイザーの口コミ削除方法と犯人特定方法
今回は世界最大手の口コミサイトであるトリップアドバイザーにおいて、ホテルやホテルスタッフに対する悪質な口コミを書き込…[続きを読む]
日本各地にあるグルメを検索することができる「ぐるなび」。
「美味しくて人気のお店はないかな?」と口コミを参考にする人も多いでしょう。
ただ、このような口コミサイトに店の悪い評判が書かれてしまうと、経営者は大きな影響を受けてしまいます。
今回は、そんな被害を受けたときに口コミを削除するなどの対処法をご紹介します!
「ぐるなび」とは、株式会社ぐるなびが"日本発、世界へ"を基本方針に運営する、日本の食文化を発信することを目的とする口コミサイトです。
Tripadvisor(トリップアドバイザー)や応援!おすすめメニューランキングなどに記載されている口コミを閲覧できるほか、ぐるなびコンシェルというお店探しの代行サービスまで依頼することができます。
また、「ぐるなびPRO」などの経営者をサポートするサイトも連携しており、店のオーナーとしても便利なサイトです。
ぐるなびで見ることができる口コミの多くは、自分が利用した感想に基づく正当な口コミです。
ただ、中には事実無根のような悪質な口コミを投稿する人もいるのです。
上記のように、店員に対する誹謗中傷・名誉毀損の口コミが書かれることがあります。
特に名誉毀損は、その情報が嘘であるときはもちろん、真実であっても書き込みが罪に問われる可能性のあるれっきとした犯罪です。
グルメサイトにおいて、食品や衛生管理に関する口コミが投稿されると、風評被害によって客足が遠のく原因となります。
事実であるなら直さなければなりませんが、嘘や噂話が書き込まれてはたまったものではありません。
店とは直接関係のない営業や宗教勧誘の口コミ、「ああああああ」のような意味不明の口コミが書かれることもあります。
店が悪いわけではないとわかっていても、口コミ欄にこのような書き込みがあると経営者も客も見ていて気分が良いものではありません。
それでは、ぐるなびの悪い口コミを削除するにはどうすればいいのでしょうか。
大きくわけて、「運営に依頼して削除してもらう方法」と「法的に削除してもらう方法」の2種類があります。
先述したように、ぐるなびには「トリップアドバイザー」や「応援!おすすめランキング」に投稿されている口コミを連携して掲載してあります。
そのため、口コミを削除したい場合は、まず該当する口コミの提供先に削除依頼をするようにしましょう。
トリップアドバイザーに掲載されている口コミを削除するには、以下の方法を試してください。
よろしければ、以下のページもご参照ください。
応援フォト欄にある口コミを削除したい場合は、以下の方法を試してみてください。
上記の2つで削除できなかった場合は、ぐるなび運営に直接削除を申請します。
問い合わせフォームから、該当する口コミの情報や削除理由を書いて送信してください。
また、これらの削除は任意で行われるものなので、必ずしも削除されるとは限らないことに注意してください。
なお、どの削除方法にも当てはまりますが、削除依頼をするときには利用規約・ガイドライン・法令などを確認し、「口コミのどの部分が」「どれに違反しているのか」などをしっかり記載するようにしましょう。
【参考】
各運営に連絡しても任意で削除してもらえなかった場合、法的に削除する必要があります。
プロバイダ責任制限法3条1項に基づいて、投稿の自主的削除を請求します。
基本的に書面で申請することができます。
ただ、法律に基づいているとはいえど、自主的な削除を促すだけであって必ず削除してもらえるものではないことに留意しておいてください。
裁判所に投稿を削除する仮処分命令を出してもらう方法です。
仮処分というように、暫定的な処分であるため訴訟より短期間かつ低コストで行うことができます。
また、法的拘束力ももつため、命令が出たら確実に削除してもらうことができます。
一度悪質な口コミを削除しても、嫌がらせ目的で同じ書き込みが行われるケースもあります。
その場合は、プロバイダ責任制限法4条1項に基づいて「発信者情報開示請求」を行いましょう。
これにより匿名相手を特定し、直接処罰することが可能になります。
近年の改正で、開示対象に電話番号が追加され、特定はある程度容易になりましたが、ぐるなびは電話番号なしで会員登録・口コミ投稿ができるため、やはり特定には手間がかかります。
実際に被害を受けたりしつこく嫌がらせしてくるときは弁護士に相談することをおすすめします。
以上が、ぐるなびの口コミを削除する方法です。
口コミサイトの書き込みは、店の売上に大きく影響するものです。
恣意的な印象操作はいけませんが、不当な嫌がらせなどを受けたときには投稿の削除を行い、拡散する前に手をうつ必要があります。
もし、一人では難しい、わからないと感じるのであれば、無料相談を受け付けている弁護士に相談してみてはいかがでしょうか。