ツイッター削除!炎上でツイート全削除とアカウント削除で収束

炎上

SNSの利用が当たり前になった今、毎日チェックしているという方も多いのでは?

しかし、楽しいことばかりではなく、嫌なこともあるかもしれません。

ツイッターに日々思ったことや気になるトピックについて何気なくつぶやいた。それだけなのに、悪口や誹謗中傷が始まって炎上してしまった。

そんなときまず考えるのが、炎上原因となった自分のツイート削除。自分の投稿だけでなく中傷コメントの削除もできるのかなど、意外と知らない方も多いはす。

今回は、ツイッターで誹謗中傷被害に遭った方のために、投稿削除の方法から法的対処法まで解説いたします。

ツイッター炎上させてしまった

ツイッターでのつぶやきは、世界中が見ているといっても過言ではないでしょう。

日本語だけならまだしも、英語で発信される方も多くいらっしゃいます。多くの方が閲覧できるということは、何気ないツイートでも批判的に見る人がいるということ。

意図的・偶然に関わらず炎上被害に遭う方は、一般人でも数多くいらっしゃいます。

最初は気にしなかったけど、問題が大きくなるにつれ「自分のツイートを削除したい」「嫌がらせツイートを削除したい」という思いが募るはず。

最終的にはツイッターのアカウントを削除して、やめるという選択肢もありますが、そこまで深刻な事態になる前に以下のように順を追って、対策を講じていくのが適切かもしれません。

対策順序

  • 嫌がらせツイートの削除
  • 問題となった自分のツイートを削除
  • 相手方のアカウント削除要請
  • ツイート全削除
  • アカウント削除とツイッター退会
  • 法的解決策の検討

今回は、上記の順序に沿って、対策を講じる方法を以下でお伝えしていきます。注意点もありますので、しっかりとチェックしてください。

炎上・嫌がらせ初期段階にとるべき対策

誹謗中傷がそれほど多くない場合、まずは以下の方法を試してみてください。嫌がらせツイートを削除する方法、自分のツイートを削除する方法、相手方アカウントを削除する方法、それぞれみていきましょう。

嫌がらせツイートの削除要請を実行する

嫌がらせツイートはどのような方法で削除が可能なのでしょうか。

相手方に警告のDMを送る

まず、嫌がらせや誹謗中傷を行っているアカウントに対し、ダイレクトメッセージを送ってみましょう。ダイレクトメッセージでは、ツイッター本社に対し削除依頼を検討していることや弁護士に相談しているという内容を添えた上で、嫌がらせツイートの削除をお願いします。「〜日以内に」と期間を限定しておくことも有効だと思います。相手の嫌がらせの内容に腹を立てていることは一旦置いておき、冷静に文面を作ることが大切です。

ダイレクトメッセージを送ったあと、期間内に削除されればこれで完了です。

ツイッター社に削除要請を行う

仮に、削除されなかった場合は、次の措置にでます。具体的には、ツイッター社に当該ツイートの削除要請をすることです。次のURLにアクセスし、ツイッターのサポートに削除依頼をしてください。

ツイッターサポート:https://support.twitter.com/forms

手順は以下の通りです。まず、違反報告の中から「嫌がらせ」を選択します。これには、誹謗中傷も含まれると判断してください。次に、「嫌がらせや迷惑行為の報告」の項目を順に埋めていきます。「嫌がらせ行為」、「報告者本人」を選択してください。そして、報告対象のアカウントと問題ツイートのURLを記入します。TweetのURLは、Tweet本体をクリックすると「詳細」という表示があるのでそこをクリックするとURLを閲覧することができます。

「問題の詳細」の部分では、嫌がらせの内容を客観的に表現しなければいけません。誰がみても、明らかに嫌がらせ・誹謗中傷であるという内容を記載するようにしましょう。できる限り具体性をもって表現することが重要です。

最後まで記入し送信すると、自動的にツイッター社から返信があります。この返信では、本人確認書類が求められます。具体的には、公的機関が発行する写真付き身分証が必要です。免許証やパスポートなどをアップロードして本人であることを証明してください。

対応可否の判断期間

諸々の手続きが終わったら、1週間程度で、対応の可否について返事がきます。削除対応を行う場合は、この時点ですでに削除が実行されているはずです。削除対応について、検討すべきとし、追加の証拠を要求される場合もあります。この場合は、他の誹謗中傷コメントなどをURL、スクリーンショットなどで送るようにしましょう。

以上が、嫌がらせツイートの削除方法です。基本的には、これで解決しますが削除要請に応じない場合は、次の段階の措置に移ってください。

炎上原因となった自分のツイートを削除する

次にできる措置としては、自分のツイートを削除する方法があります。

せっかく投稿した自分のツイートはできる限り残したいと思うかもしれません。しかし、嫌がらせがひどくなり誹謗中傷が絶えない場合は、自分の投稿を削除するのが一番早くできる対策となります。

削除の手順

まず、ログイン後に右上の「プロフィール」をクリック。自分のページを開きます。削除したいツイートにカーソルを合わせ、「削除」が表示されたらクリック。これで嫌がらせツイートを削除することができます。

相手側のアカウントを停止させる

問題ツイートだけでなく、相手方のアカウント自体を停止に追い込むことはできるのでしょうか。

アカウントを停止にさせるために、いくつかできる措置はあります。これは、嫌がらせツイート削除と同様の手順で行うことができます。具体的には、サポートからツイッター本社に報告することにより相手方アカウントの削除を依頼します。すぐに削除されるわけではなく、「問題がある」を判断された場合は、まず「警告」がなされ、「凍結」となります。

そして、その後「アカウント停止」となります。あなた1人に対し嫌がらせを行っている場合、嫌がらせの投稿数が多ければ「警告」後、「凍結」になる可能性があります。あなた以外にも嫌がらせ行為を行っている場合は、凍結の可能性が高くなってくるでしょう。

スパム報告とブロックによる方法

これ以外にも、凍結またはアカウントの停止を促す方法があります。具体的は、スパム報告とブロックによる方法です。

1つのアカウントに対し多くのブロックやスパム報告があれば、ツイッター社は自ら当該アカウントの停止に動くようです。もっとも、何件のスパム報告やブロックがあれば、凍結するなどの基準は公開していません。一般的に言われているのは、1つのアカウントのフォロワー数に対し、1.5倍以上のスパム報告やブロックがあると凍結されると言われています。しかし、これはあくまで一般論で、絶対ではありません。あなた1人の行動だけで相手方のアカウントを凍結させることはかなり難しいでしょう。

このように、嫌がらせのある問題ツイートだけでなく、アカウント自体の凍結や停止もありえます。自分だけでなく多くの方に嫌がらせをしている場合は、あなたが報告をすることでアカウント凍結につながるかもしれません。

もう切りがない!自分のツイートを全削除

上記の方法を試したが、炎上投稿が絶えない、または多くの人から誹謗中傷が繰り返されているという場合は、ツイートの全削除という方法があります。以下で、全部削除の方法と注意点についてみていきましょう。

全ツイート削除の方法

まず、全ツイートを削除する方法はあるのでしょうか。

結論からいって、全ツイートを削除することは可能です。まずできるのは、先ほどご説明した方法で、一つ一つ削除するという方法です。しかし、Tweet数が膨大な場合、これではかなり手間がかかります。この場合、ツイートを一気に全部削除する方法を検討すべきということになります。

ツイッター社が提供している方法においては、全部を一挙に削除する方法はありません。

全削除を行う場合は、以下のような外部サイトを使う必要があります。以下の2つのサイトが有名です。

ツイート全削除→「TweetEraser」

https://www.tweeteraser.com

使用方法

TweetEraserのサイトにアクセスし、左上のメニューの「Sign in with ツイッター」をクリック。そこから手順に沿って、削除を実行します。

ツイート一括削除→「黒歴史クリーナー」

https://kurorekishi.me/cleaner/getstarted

使用方法

上記サイトにアクセスし、そのままサイトが指定する手順に沿って、削除を実行します。

このように、上記サイトを利用することで全ツイートを一括削除することができます。投稿数が多い方は、上記サイトや類似サイトを利用して削除をすることを検討してみてください。

拡散されたツイートは全削除されるの?

次は、削除の際の疑問点を解決していきましょう。ツイートの削除を行った場合、どの範囲で消去することが可能なのでしょうか。

まず、自分とフォロワーのタイムラインから当該ツイートが削除されます。あなた自身のタイムラインだけでなく、フォロワーのタイムラインからも削除されるということに、一先ず安心できますね。また、検索結果からも削除されるので、検索にもひっかかることはありません。

次に、公式リツイートやお気にいりなどからも当該ツイートは削除されます。リツイートは、ツイートと連動しているので、元のツイート削除することにより自動的に消去されることになります。お気に入りも元のツイートを元にしているため、連動で削除されます。

このように、拡散されたツイートは、原則としてツイッター内から削除されることになります。もっとも、リツイートについては例外があるようです。

ツイート削除の注意点。非公式リツイートは消えない

ツイートに連動してリツイートも削除されると先にお伝えしました。しかし、リツイートについては、削除されない例外もあります。具体的には、非公式リツイートです。

非公式リツイートとは、引用リツイートのことで、RTやQTと呼ばれることもあります。非公式リツイートについては、元のツイートと連動していないため、リツイートしたアカウントが当該投稿を削除しない限り、ツイッター内から削除されることはありません。つまり、これについては永遠に残る可能性があるということです。

また、これと同様に、ツイートに着いた返信(リプライ)についても削除はされません。当該ツイートは削除されますが、リプライはそのまま残るので何もないところに話している状態になってしまいます。

このように、非公式リツイートについては自分で削除することはできません。仮に問題があるようであれば、ツイッター社に報告するか法的措置をとることになります。もっとも、拡散されると、その量は膨大になるためいたちごっこになる可能性も否定できません。

最終手段の退会!ツイッターアカウント完全削除

あまりにもひどい嫌がらせや誹謗中傷を受けてしまっている場合は、ツイッターからの退会も検討すべきだと思います。一旦削除して時間が経ってから、新しいアカウントを作ることもできるので、選択肢に入れておくべきだと思います。

退会方法

まず、ログイン後、歯車アイコンから「設定」をクリック。そこから「アカウントを削除」を選択します。その後の画面で、一通りの内容を確認したあと、「@xxxxxを削除」を選択し、本人確認のためのパスワードを入力します。その後、「退会をする」をクリックで退会完了です。

ここで1つ注意点があります。退会手続きが正式に完了したあとも、30日間はログインパスワードを入力するだけで、簡単に復活できてしまいます。ですので、完全に退会したいな場合は、再びログインしないように気をつけてください。逆に、復活させたい場合は、ログインだけで復活できます。

ちなみに、退会や復活についてはツイッターアプリ内から行うことはできません。すべてウェブブラウザが必要ですので、スマホの場合は、chromeやSafariなどから手続きを行うようにしてください。

以上が退会方法です。残念ですが、ひどい誹謗中傷に悩まれている方には、ツイッターアカウント自体を削除することをおすすめします。

炎上に加担した犯人を許せない場合

退会したけれど、それでも精神的苦痛が癒えない。そんなときは法的措置を検討してください。以下が必要な手順となります。

法的措置の検討を

まず、順序としては嫌がらせ犯の特定から行うことになります。ツイッターは匿名でも行えるので、嫌がらせをしているアカウント本人の情報がすぐに手に入らないことも多くあります。この場合、IPアドレスなどを取得することにより、犯人を特定していくことになります。

手順としては、まずこちらからツイッター社に対し発信者情報開示請求を行うことになります。これに応じない場合、裁判所に仮処分の申請を行います。これらどちらかの方法により、発信者のIPアドレスが取得できたら、次はIPアドレスを元に、プロバイダ会社に発信者情報の開示請求を行います。

これらの手続きにより犯人の住所や氏名が判明したら、相手を刑事告訴または民事で損害賠償を請求することになります。

嫌がらせ行為や誹謗中傷を行った場合は、刑法上名誉毀損罪(刑法230条)が成立する可能性があります。これに当たると、「3年以下の懲役若しくは禁固又は50万円以下の罰金」が科せられる可能性があります。

民事では、名誉毀損により精神的苦痛を被ったことに対し損害賠償請求(民法723条、709条)をすることになります。

このように、嫌がらせした相手方をどうしても許せない場合は、刑事・民事問わず法的措置をとることが可能です。精神的に辛い思いをし、ツイッター退会を余儀なくされた場合などは、法的措置もご検討ください。

弁護士に相談を

上述したように、ツイッターで誹謗中傷被害に遭った場合は、法的措置をとることが可能です。もっとも、1人ですべてを行うことは難しいと思います。法律に詳しい専門家の力が必要となります。

弁護士事務所にはいろんな専門があります。ツイッターでの誹謗中傷に苦しんでおられる方は、インターネットトラブルに強い弁護士事務所や弁護士に相談してください。幾つものケースを解決に導いているため、事案にあわせて適切に解決することが可能です。最近では無料相談を受け付けている法律事務所も多くあります。まずは、お気軽に近くの弁護士事務所にご相談ください。トラブルへの対処は、早めの対応が肝心です。

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