インスタでフォロワーと喧嘩に。警察相談する以外の対処法は?
目次
インスタでフォロワーと喧嘩になったら、どう対応する?
毎日利用している人も多いインスタグラム。SNSの中でも利用者が多く、若年層から大人まで今一番人気の高いソーシャルメディアといえそうです。しかし、ネット上の見えないコミュニケーションであることから、トラブルも増加しています。
コメント欄に誹謗中傷を書かれた、ダイレクトメッセージで酷い内容を送りつけられた、なんて方もいるでしょう。このような被害は急増しているといわれていますが、実際に自分や家族が被害に遭った場合、どのように対処すれば良いのでしょうか?
そこで今回は、インスタでフォロワーと喧嘩になったときの対処法をお伝えします。インスタのトラブル事例、問題別対処法、トラブル対処で知っておくべきポイントについてわかりやすくご説明します。
インスタで喧嘩!実際の起きているトラブルとは?
まずインスタグラムでどのようなトラブルや被害が起きているのかをご説明します。
インスタで口論!?よくあるトラブル事例
インスタでフォロワーから辛い一言を投げかけられたことがあるという経験がある人は、少なくないのかもしれません。実際に、インスタグラムで良くあるトラブル事例としては、以下が挙げられます。
- 知らない人(フォロワー、フォロー外)からの誹謗中傷行為
- 未成年の友人同士でのいじめ
- 元恋人からのストーキング行為
フォロワーや知らない人から、いきなり誹謗中傷コメントが付けられたという事例があります。容姿や性格を非難するようなものや、あなたが書いたキャプションに対し、反論のコメントが送られるような場合です。一度限りの場合は、見逃せますが新しい投稿をするたびに批判されると、精神的にも疲弊しますよね。
また、未成年の間では、インスタグラムを主な連絡手段としているケースも少なくありません。この場合、学校内でのトラブルから、インスタグラムを利用したいじめに発展しているケースもあります。
さらに、元恋人から何度もダイレクトメールが送られてきて困るという相談もあるようです。一種のストーキング行為に悩まされている方もいます。
これらの問題行為に対し反撃に出て、インスタグラム上で口論になる人もいます。しかし、現実の嫌がらせ行為は終わらず、どう対応して良いか困ってしまうのです。
インスタトラブル事例で深刻な被害は?
また、口論だけで済めば良いのですが、もっと深刻な被害として以下のような事例が報告されています。
- 詐欺被害(情報商材、マルチ商法、ショッピング詐欺)
- 性犯罪被害
- 空き巣被害(個人情報の漏洩)
若い世代からよく報告されているのが、詐欺被害です。情報商材やマルチ商法などの勧誘と気づかず、楽にお金が稼げると思い、詐欺の被害に遭ってしまうケースです。
例えば、「タダで世界旅行に行きながら、お金が稼げる」といった内容があります。
楽なバイト感覚で初期費用を振り込んでしまい、お金が返ってこないというケースです。また、インスタの広告にあるショッピングサイトを利用したが、商品が送られてこないといった例もあります。
また、性犯罪の被害に巻き込まれてしまう人もいます。特に、中高生、大学生がお金欲しさにいわゆる「パパ活」を行ってしまうといった事例があります。画像を送るだけではなく、直接会って被害に遭うケースもあります。
さらに、インスタグラムの投稿をきっかけに、空き巣被害にあったという事例も報告されています。「明日から海外旅行に行く」などの投稿をきっかけに、不在を狙ってインスタグラムの画像背景などから場所を割り出し、空き巣を行う手口です。これ以外でも、未成年が住所や氏名などの個人情報をフォロワーに伝えてしまい、被害に遭う事例があります。
このような深刻な被害にあった後に、相手に文句を言ってもどうにもなりません。「楽に稼げる」「直接会いたい」というフォロワーや個人情報の漏洩には注意が必要です。
インスタでフォロワーと喧嘩に!問題別対処法
次に、インスタでフォロワーと喧嘩になってしまった場合や深刻なトラブルに巻き込まれてしまった場合の問題別対処法をお伝えします。
誹謗中傷事例の対処法
フォロワーやDMで連絡を取っていた人とインスタ上で口論になってしまい、嫌がらせ被害を受けたというケースがあります。まず自分で対応する場合、どう対応するのがベストなのでしょうか? 方法としては、以下の対処策が考えられます。
- コメントを削除する
- 相手をブロックする
- DM機能をなくす
- 非公開アカウントに切り替える
- 運営に報告
一番簡単な方法は、コメントを削除する、相手をブロックするということです。コメントを削除すれば、嫌なコメントを見ずに済みます。またブロックすれば、同じアカウントからの誹謗中傷行為は止みます。特定の相手と口論になった場合は、この方法が有効です。
また、フォロー外からの誹謗中傷の場合は、非公開アカウントに切り替えることで、自分の信用できる人だけに公開することができます。
そして、不特定多数のアカウントから誹謗中傷のDMが送りつけられるケースでは、DM機能をなくしてしまうという方法もあります。
インスタグラムの「設定」→「お知らせ」→「ダイレクトメッセージ」でオン・オフを切り替えることができます。
DM機能は残しておきたいという場合は、インスタグラムの運営元に報告するのも良いでしょう。特定のユーザーのDMから、「詳細」→「報告する」→「不適切である」を選び、嫌がらせを行うユーザーを報告できます。
自分でできる対処は限られていますが、相手に不用意に反撃しようとせず、冷静にご紹介した対応を取っていくことが大切です。
繰り返す誹謗中傷・深刻な被害は、弁護士・警察に相談する
上記のような対処を取っても、あの手この手で連絡してきては、誹謗中傷を繰り返すケースがあります。例えば、相手をブロックしても、別のアカウントから誹謗中傷を行うケースや、別のSNSなどで根拠のない噂を広めているケースなどです。この場合、ご自身では対処できないため、法律の専門家である弁護士に相談します。
不特定多数に対し誹謗中傷内容を公開している場合は、名誉毀損が成立する可能性があります。
DMで問題行動を起こすようなケース、例えば「殺してやる」などの発言がある場合では、脅迫罪が成立する可能性もあります。どちらのケースでも、損害賠償請求が可能です。相手の本名がわからない場合でも、インスタグラムの運営元であるFacebookに対し、IPアドレス情報の開示請求などを行えます。
また、先に紹介した詐欺被害、性犯罪被害、空き巣被害などの深刻な被害が出ている場合は、すぐに警察に通報すべきです。通報すべきかわからない場合は、弁護士に相談した上で告訴状を提出することも可能です。
ショッピング詐欺やマルチ商法詐欺の場合は、クーリングオフ制度を利用することでお金が返ってくる可能性があります。購入から20日以内の場合、適用できるため消費者ホットライン(188)に電話してみましょう。クレジット決済の場合は、クレジットカード会社にも決済を止められないか、連絡してみましょう。
消費者ホットライン:「どうしよう?困ったときは、消費者ホットライン188番にご相談を!」
インスタトラブルで知っておくべきポイント
最後に、インスタトラブルに巻き込まれた場合に、知っておくべきポイントをお伝えします。
喧嘩・口論はできるだけ避けること
インスタで特定の相手とトラブルになった場合、DMなどで言い争いになってしまうことがあります。友人などの場合は別ですが、知らない相手の場合はできるだけ相手にしないようにしましょう。
どうしても反論したい場合は、冷静に、最低限の礼儀をもった言葉遣いで反論することです。そして、何度も応酬せず、一度が二度でやめることも大切です。相手を刺激すると、誹謗中傷がひどくなるなどの悪影響があります。
インスタのDM機能、コメントは証拠になる
インスタのDMで誹謗中傷が送られてきた場合は、スクリーンショットで保存しておきましょう。また、コメントも同様です。削除する前にスクショで保存しておくことで、脅迫行為や名誉毀損の証拠になります。
この内容をもって、警察や弁護士に相談することで、相手に誹謗中傷行為、その他違法行為をやめるように措置を取ってもらいやすくなります。
弁護士に相談する3つのメリット
嫌がらせ行為の内容によっては、弁護士に相談すべきか迷うこともあるでしょう。弁護士に相談することには、以下のメリットがあります。
- どう対処すべきかの方法や身通しがはっきりする
- 弁護士に連絡してもらうだけで誹謗中傷が収まる可能性も
- 投稿した相手を特定して損害賠償を請求できる
自分で対処していてもなかなか解決しない場合、堂々巡りの対応を行いがちです。弁護士に相談すれば、自分のケースにおいてどう対応するのがベストかがはっきりするため、精神的にも落ち着きます。また、弁護士に任せれば、対処法の今後の見通しもはっきりするため、自分で動かずに済み、対応を任せられるという利点があります。
また弁護士に相談して、相手に連絡を取ってもらった時点で、誹謗中傷が収まるケースもあります。弁護士が登場すると、相手も「警察に通報され、損害賠償を請求される」と真剣に受け取るため、問題解決がスムーズになる可能性が高いと言えます。
そして、相手が誹謗中傷行為等をやめなかった場合でも、相手を特定して損害賠償を請求し、警察に通報することができます。ご自身では警察に行くことを躊躇されていた場合でも、弁護士を通してなら心理的ハードルも下がるのではないでしょうか。
インスタで誹謗中傷が止まない場合は、弁護士に相談を
インスタグラムで誹謗中傷行為が止まらなくなったら、ご自身で対処するのには限界があります。問題を自分で対処できない場合は、お早めに弁護士にご相談ください。二度と誹謗中傷を行わないように、相手に法的責任をとらせましょう。